★今日のベビメタ
本日2月27日は、過去BABYMETAL関連で大きなイベントのなかった日DEATH。

＜2021年2月26日現在＞                
PCR検査数    累積8,143,924     1月26日6,481,519     直近1ヶ月1,662,405 
陽性判定数    累積429,472     1月26日368,143     直近1ヶ月61,329 
死者数        累積7,722     1月26日5,158         直近1ヶ月2,564 
致死率        累積1.80%    1月26日1.40%        直近1ヶ月4.18%
（データ元：厚労省「新型コロナウイルス感染症に関する報道発表資料」）     

                   
昨日2月26日、菅首相を本部長とする「新型コロナウイルス感染症対策本部」の会合で、現在10都府県に発出中の「緊急事態宣言」の対象地域のうち、大阪府・京都府・兵庫県・愛知県・岐阜県・福岡県の6府県を明日2月28日に前倒し解除することを決めた。
これについて、新型コロナ対策分科会の尾身茂会長は、「率直なことばを使えば『条件付きの解除』だ。」と述べ、「きょうの諮問委員会の議論では、緊急事態宣言を1週間前倒しで解除することについて、端的にいってもろ手を挙げて、無条件で賛成と言うことではなかった。解除の前倒しに対し、懸念がかなり強く表明され、私自身も同じような懸念を示した」と説明した。
「もろ手を挙げて～賛成できない」という言い回しは、一昨日2月25日に、日本医師会の中川俊男会長が定例記者会見で、「緊急事態宣言」の前倒し解除について「国民に『もう大丈夫だ』と誤ったメッセージを発信する危険性がある。もろ手を挙げて賛成とは言えない」と述べたのと一致する。
当ブログでは、新型インフルエンザなど、感染症対策の“エース”としての尾身茂会長の実績に敬意を表し、全国の保健所に張り巡らされた「積極的疫学調査」を主武器に、クラスターに限定してPCR検査を行い、感染の広がりを未然に防ぎ、感染症が国民生活や経済活動へ与える影響を最小限に抑える「日本モデル」を支持していた。
だが、2020年4月の「緊急事態宣言」発出に至る過程で、専門家会議は、本来の防疫政策の目的であった「国民生活や経済活動の維持」よりも、「感染者を一人でも少なくすること」にシフトしてしまった。
その背景に何があったのかはわからない。
だが、その過程で、PCR検査が必然的に偽陽性・偽陰性を含むことや、ウイルスの死骸5匹分のRNAでも検知してしまう40-45という高CT値が、発症しない「感染者」を生むカラクリは無視され、米CDC由来の「陽性判定者が亡くなった場合は詳しい死因を問わず、新型コロナ死とする」という理解不能な死亡基準がまかり通ってしまった。
さらに、「感染者はただちに隔離」という感染症法上2類相当の指定をしておきながら、OECD諸国中最多レベルの160万床もある日本で、ほとんどの私立病院が武漢ウイルス「感染者」の受け入れを拒否しているため、「医療崩壊の恐れ」が喧伝され、「無症状や軽症者は自宅療養」という違法状態になっているのを、諮問会議は放置してきた。
武漢ウイルスを「死病」と言い立て、PCR検査をスクリーニング的に行うことで利権を生み、「医療崩壊を招かないため」の政府による民間医療機関への補助金、さらには「国民全員分」のワクチン予算など、医療機関や関連企業は莫大な利益を得た。その一方、国民生活や経済活動は大打撃を受け、飲食店や観光業をはじめ、多くの企業が倒産し、自殺者が増えた。
だが実際には、高齢化が進み11年連続で死亡数が増えていた日本人の死亡者は、2020年に1万人近くも減った。つまり、感染症としての武漢ウイルスは「死病」などではなく、その社会的リスクは、インフルエンザ等に比べても圧倒的に低いのだ。
要するに、諮問委員会は、武漢ウイルスの社会的リスクを冷静に考慮して対策を提言しているのではなく、「あっちの世界」の人々に都合の良い「お墨付き機関」に堕しているのだ。
「もろ手を挙げて」という言い回しが共通しているのは、そういう意味であるとぼくは思う。
尾身会長があげた「緊急事態宣言」解除後の「リバウンド」防止策を一応書いておく。
＜生活＞
・外出は空いた時間と場所を選んで。特に、平日・休日ともに混雑した場での食事は控えて。
・卒業旅行、謝恩会、歓送迎会は控えて。花見は宴会なしで。
・仕事は組織トップが決意を示し、リモートワークで。
＜会食＞
・人数が増えるほどリスクが高まる。できるだけ、同居家族以外はいつも近くにいる4人まで。
・換気が良く、座席間の距離も十分で、適切な大きさのアクリル板も設置され、混雑していない店を選択。
・食事は短時間で、深酒をせず、大声を出さず、会話の時はマスクを着用。
＜飲食店＞
・1グループは同居家族以外ではいつも近くにいる4人まで。
・二酸化炭素濃度測定器を用いて、二酸化炭素濃度が一定水準（目安1000ppm）を超えないように換気や収容人数を調整する。なお、二酸化炭素濃度が一定水準を超えた場合に自動的に換気が行われる技術を導入する方法もありうる。
・同一グループ内の人と人との間隔、及び、他のグループとのテーブル間の距離を一定以上（目安1～2m）に確保する。なお、距離の確保が困難な場合には、飛沫の飛散防止に有効な遮蔽板（アクリル板等）等を設置するなど工夫する。
・店内で会話の声が大きくならないようBGMの音量を最小限にするなど工夫する。
・店舗入口等の掲示により食事中以外のマスク着用及び体調不良者の入店お断りをお願い。
・体調の悪い人、感染や濃厚接触の可能性のある人がキャンセルできるような方針を業界団体で検討。
だとさ。
日本武道館に全国から5,000人が集まった10 BABYMETAL BUDOKANは、すでに6回も行われているが、クラスターにならないのはなぜだろうね。

乃木坂46四期生の弓木奈於が、2月12日のアルコ＆ピースの『沈黙の金曜日』に出演し、「カレーの隠し味に何を入れる？」という質問に「“ルー”を入れる」と答え、「可愛い孫は茹でたくなる」、「茹でても痛くない」といった“ことわざ”を連発し、その意味を問われると、「“ゆでたまご”を怖ーい言葉にするとどういう意味でしょうという“なぞなぞの答え”」だと言っていた。
アルコ＆ピースの二人も、聴いているぼくも、正直言って、まったく理解不能であった。
馬鹿にしているのではない。
どうかわかってほしいのだが、トップアイドルグループに所属する弓木奈於がこういう発言をする「論理」を何とか理解しようとして、どうしてもできなかったというだけのことであって、それを商品価値のあるKawaii、ないし「面白い」とは感じても、「馬鹿にしている」わけではないのだ。
アイドル用語では、こういうキャラクターをOBK（“おバカ”のローマ字読み）という。
幼く、Kawaiく、OBKであることは、日本のアイドル界では最強である。
AKB48なら川栄李奈、乃木坂46なら和田まあや・中村麗乃、今を時めく日向坂46なら佐々木美玲・高本彩花といったあたりがOBKの代表格であろう。
それは、ミス・ユニバースやミス・ワールドが、審査基準＝理想の女性像を「才色兼備」であるとすることとは似て非なる価値観であるとともに、男性目線で女性をひとつの鋳型にあてはめて理想化するという点では同一の心情を基盤としている。
その心情を一言で言うなら、「イノセントな彼女なら、ダメな俺でも頼りにしてくれるだろう」ということになる。
ミス・ユニバースのように、高学歴かつ眉目秀麗な女性を恋人ないし妻にしたいと思うのは、よほど自分に自信のある男性である。
その意味で、Kawaii OBKが理想だという男性は、「自分以下」の女性しか恋愛対象にできない、自信のない男だということになろう。

もちろん、こういう考え方自体が、現実を生きているひとりの女性とパートナーになろうとするのではなく、頭の中の「理想の女性」の幻影にしがみついている「ガキ」の発想であって、ハッキリ言えば自分の中にいるアニマを、テレビやネットのモニターを通して見る芸能人に投影しているだけのことだ。
だが、しかし。
もし男性目線で女性を理想化するという心情をすべて否定するなら、「アイドル」というビジネスは成立しない。
先日、俳優の松山ケンイチが、「髪の毛を嫁に切ってもらっている」と発言したことが、ツイッターで叩かれたそうだ。松山ケンイチの配偶者は女優の小雪だが、「嫁」という呼び方が女性差別だというのである。
ぼくのように関東で生まれ育った人間には、第三者と話しているとき、妻を「女房」あるいは「カミさん」と呼ぶのが一般的で、「嫁」と呼び始めたのはつい最近だと思う。
源泉を辿っていくと、自分の配偶者を「嫁」と呼ぶ関西芸人がテレビに大量に登場し始めた頃、あるいは、アイドルオタクやアニメオタクが、大好きな推しメンやキャラクターのことを「俺の嫁」と言ったりすることから広まったのだと思う。
後者に関しては、男性だけでなく、女性ファンもそういう言い方をすることがあるから、必ずしもすべての女性が「嫁」という呼び方を嫌がっているとはいえない。
この問題の本質は、「嫁」という呼び方は、漢字の成り立ちからして女を家に縛りつけているのだから「すべての女性が差別されていると感じるべきである」という価値観の押し付け＝「言葉狩り」の側面を持っているという点である。
一人の女性が、女性であるという理由だけで、職場や家庭で男性と同じ待遇や扱いを受けられないなら、それは日本国憲法に定められた人権侵害である。
わが国の憲法は男女平等を定めており、差別を許さない。実際、そういう場合には労働基準監督署や家庭裁判所で訴えることができるようになっている。
だが、その一方で、日本国憲法は職業選択の自由を定めており、男性ファンの欲望や理想化の対象となる「アイドル」を目指すことも、専業主婦として家事を切り盛りし、「よくできた嫁だ」と言われることに喜びを見出すことも、本人の選択である。
もちろん、一旦選んだそういう環境に居心地の悪さを感じて、別の生き方を模索することも自由だ。
というか、男女を問わず、法的な正義とは別に、自分のアイデンティティの在りかが何なのか、迷い続けるのが人生というものではないか。
「“嫁”は女性差別だ」という主張も自由だ。だが、「すべての女性がそう感じるべきだ」「そう感じないのは差別主義者だ」と主張するのは、アイデンティティの不安を、政治的ドグマに転嫁しようとする全体主義の落とし穴である。
「転嫁」という言葉にも「嫁」が使われているように、「嫁ぐ」という言葉自体が使えなくなれば、バカリズムの「トツギーノ」も、小柳ルミ子の「瀬戸の花嫁」も、「鬼嫁」をキャッチコピーにしている北斗晶も、ネット上の動画やCDや本をすべて抹消し、回収されねばならない。
そんなことができるのは、『1984年』の真理省だけだ。