★今日のベビメタ
本日8月22日は、2012年、「ド・キ・ド・キ☆モーニング」MVが100万ビューを突破し、2015年には、フジテレビ『めざましテレビ』でBABYMETALが報道された日DEATH。
2020年1月25-26日の幕張公演を映像化した『LEGEND ‒ METAL GALAXY』（Blu-ray/DVD/LIVE ALBUM)が9月9日に発売されますが、翌日の9月10日（木）に全国各地の映画館で 『LEGEND ‒ METAL GALAXY』 のJAPAN PREMIERE上映を開催することが決定しました。
・タイトル：BABYMETAL 『LEGEND ‒ METAL GALAXY』 JAPAN PREMIERE
・日時：2020年9月10日(木) 19:00開演
・会場：全国の映画館（後日発表https://liveviewing.jp/contents/babymetal-legmg/）
・チケット：3,500円（9月6日より各映画館にて）
フジロック2020のYouTube配信（8月21日～23日）が行われている中、BABYMETALの10周年ライブ開催のスケジュールが決まらないイラ立ちから、今日は久しぶりに武漢ウイルスの話。例によって、興味のない方は“そっ閉じ”してくださいね。m（. .)m
Maria Van Kerkhove, the World Health Organization’s top epidemiologist on Covid-19, said several studies estimate the mortality rate of the novel coronavirus at 0.6%. "That may not sound like a lot, but it is quite high," she said. Van Kerkhove and Mike Ryan, the head of the WHO's Health Emergencies Program, spoke Monday at a press briefing in Geneva. (Excerpts) (Source: Bloomberg)
（Jaytc意訳：Covid-19に関するWHOトップの疫学者Maria Van Kerkhove氏は、いくつかの研究で新型コロナウイルスの致死率は0.6％と推定されていると述べた。「多いとは聞こえないかもしれないが、それでも高い」と彼女は述べた。Van Kerkhove氏とWHOの救急医療プログラム責任者のMike Ryan氏が、月曜日にジュネーブで行った記者会見で話したことである。（抜粋）（情報源：ブルームバーグ）
https://www.bloomberg.com/news/videos/2020-08-03/who-says-studies-put-coronavirus-mortality-rate-at-0-6-video
武漢ウイルスをインフルエンザと比較してはいけないという議論は、欧米で「感染者」が爆発的に増加した2020年3月ごろからあり、その論拠の一つが致死率の高さだった。2020年2月当時、武漢市での致死率は５％～７％とされており、インフルエンザの致死率が世界平均で0.1％未満であるのと比べて、確かに「うつされたら死ぬ」確率は武漢ウイルスの方が何十倍も高いと思われた。
だが、ぼくに言わせれば、この議論の立て方こそ、社会性のない理系専門バカの論理というべきもので、科学を装いながら、個人の恐怖心と社会的リスクを混同させる悪質なやり口だった。
国の疾病政策の決定に不可欠な社会的リスク評価の指標になるのは、「人口当たりの死亡率」である。
日本における季節性インフルエンザの患者は、2017-18シーズンが約2257 万人、2018-19シーズンは1229万人で、直近では高齢者を中心に3,325人もの方が亡くなっていた。社会的リスクを評価すれば、インフルエンザの方が、武漢ウイルスよりもはるかに高かった。
百歩譲って、少ない感染者数×高い致死率で、「人口当たりの死亡率」＝社会的リスクを同程度と推定したとしても、これまでわが国では季節性インフルエンザに関して、全国的に流行動向を集計して医療体制を整えるものの、経済をストップさせてまで封じ込める防疫対策は行ってこなかったのだから、武漢ウイルスだけを特別視して「死病」扱いするのはおかしいとぼくは一貫して主張し続けてきた。
この意見は、今やぼくだけでなく、少なくともネット上では、非常事態宣言と自粛要請による経済的打撃の大きさにコリゴリした多くの日本国民のコンセンサスになっていると思う。
武漢ウイルスを「死病」扱いして利益を得るのは、恐怖心を煽ることで視聴率を稼ぎ、政権の失態を演出したいマスメディア、非常事態による財政出動で利益を得る一部の医療マフィア、臨時に付与された権限を継続させたい保健行政官と政治家である。彼らにとって、最大の弱点が武漢ウイルスの「感染者」の少なさだった。
そこで、彼らは自粛解除以降も、「国民全員にPCR検査をしなければ安心できない」というキャンペーンを張り、補助金を出してまで検査数をやみくもに増やし、陽性者を「感染者」としてカウントし、報道し続けた。
ところが、発熱・咳などを発症し、病院で診断を受けて初めて患者となるインフルエンザに比べて、武漢ウイルスでは、PCR検査でわずかなウイルスの死骸が付着していた人や、偽陽性であっても「陽性者」とカウントされるため、検査数増加によって「感染者」が増えても、死者の数は増えなかった。逆に「感染者」の分母が大きくなった分、「死病」論者の根拠だった「高い致死率」が下がってしまう結果になった。
8月20日現在、日本ではPCR検査数はのべ1,259,422件、のべ陽性者数は58,501名、死者は1,144名に達したが、これを計算すると致死率は1.9％になる。世界では「感染者」が22,375,633名、死者は787,405人なので致死率は3.5％である。いずれも2月当初の武漢市の５％～7％より低い。
さらに、「武漢ウイルスによる死者」の数や致死率は、国によってかなりのばらつきがある。
死者数上位10か国を比較してみると、以下のようになる。（出典：厚労省、Worldometer）
国（PCR検査数）：死者数/感染者数＝致死率
米国（73,870,979）：173,177/5,529,824＝3.1%
ブラジル（13,748,152）：111,100/3,456,652＝3.2%
メキシコ（1,226,117）：58,481/537,031＝10.9%
インド（33,467,237）：53,866/2,836,925＝1.9%
英国（15,177,265）：41,483/323,008＝12.8%
イタリア（7,790,596）：35,412/255,278＝13.9%
フランス（6,000,000）：30,451/221,501＝13.7%
スペイン（7,955,615）：28,797/370,867＝7.8%
ペルー（2,852,011）：26,658/549,321＝4.9%
イラン（2,939,840）：20,125/350,279＝5.7%
欧米人もアジア人も黒人も同じヒト科ヒトという種であり、Covid-19も同じ種なので、大規模な感染が起こっている国では、ほぼ同じ致死率になるはずだ。ところがメキシコ・英国・イタリア・フランスのように10％以上の国から、日本や韓国と同じ1.9％のインドまでばらつきがある。
なぜこのようなばらつきが起こるのか。
普通に考えれば、欧米先進国の方が医療体制は進んでいるはずだから、同じウイルスに罹患しても、先進国の方が致死率は低く抑えられるはずだ。ところがそうはなっていない。
もし同じ種でも別の「型」のウイルスなのだとしたら、致死率の高い「型」だけを同定して、それだけを警戒すればいいはずだ。ところが専門家たちはそんなことはしない。そもそもPCR検査はそんなに高い精度ではない。
要するに、以前も書いたように、国によって「武漢ウイルスによる死亡」の診断基準が異なるのがすべての原因なのだ。
アメリカ疾病管理予防センター（CDC）では、4月以降「今年の肺炎による死亡者は、すべて武漢ウイルスによるものとする」という診断基準を採用している。
肺炎を引き起こすのは、肺炎球菌、マイコプラズマ、ストレプトコッカス、黄色ブドウ球菌、クラミジア、風邪コロナウイルス、インフルエンザウイルスなど多様かつ複合的であり、どれが主要因かは、患者の状況によって異なる。それを一緒くたに「武漢ウイルスによるものとする」というのは、どう考えても意図的である。
ミネソタ州選出の上院議員（共和党）でもあるスコット・ジェンセン医師は、「ニューヨークの病院では新型コロナウイルスの疑いのある患者は、直接的な死因でなくとも死亡原因を新型コロナウイルスと死亡証明書に記載して補助金を目当てに受け取っている可能性がある。」と指摘している。「死者」が増えれば、民主党はトランプ政権の無策を強調できる。これが、アメリカが突出して「死者」の多い真相だろう。
ただし、アメリカではデータからわかるようにPCR検査数が多く、必然的に陽性者数も多いため、死者数÷陽性者数で計算すると致死率は低くなる。インド、ブラジルも同様である。
一方、CDCと同じ死亡診断基準を採用し、かつPCR陽性判定だけでは恩恵を受ける仕組みがなく、「感染者」が相対的に少ないメキシコ・英国・イタリア・フランスといった国では致死率は跳ね上がる。
日本では、当初、専門家会議による「積極的疫学調査」の方針からPCR検査数を限定していたし、CT装置による予備検査、複数回のPCR検査によって厳密に確定診断をしていたので、「感染者」が少なかったが、死者も厳密な基準で診断していたので、「感染者」も死者も少ないという結果になっていた。
しかし6月以降、厚生労働省はPCR検査数を飛躍的に増やし、なおかつ各自治体に対して、「肺炎様の症状を示して亡くなった人のうち、PCR検査でウイルスが発見されれば、主要因でなくても武漢ウイルスの死者に含める」という診断基準を示した。きめ細かい「日本方式」を主導した尾身茂先生と、「何もしなければ40万人が死ぬ」と扇動した西浦教授の対立を奇貨として、厚労省主導でアメリカ型にしようとしているのだ。
しかし、実際には都道府県、市町村レベルでも「武漢ウイルスによる死亡」の認定基準が異なることが読売新聞の調査でわかっている。
https://www.yomiuri.co.jp/national/20200614-OYT1T50084/
日本で「感染者」が急増しても、「武漢ウイルスによる死者」がそれほど増えていないのは、現場の医師の「良心」によるものなのだ。
このように各国まちまちの診断基準が横行する中、WHOでは、PCR陽性者のうち、武漢ウイルスを主要因として肺炎を併発し、一定期間内に亡くなった人だけをカウントする厳密な治験を行った結果、冒頭にあげたように、武漢ウイルスの致死率は0.6％であると結論づけたのだ。
これは非常に重要な発表である。
「高い致死率」で危険性を訴えても、武漢ウイルスの感染力は低いので、インフルエンザより社会的リスクが少ないことがすぐわかる。そこで、PCR検査を乱発して、無理やり陽性者=「感染者」を増やしたら致死率が下がってしまった。それでちゃんと研究してみたら、そもそも武漢ウイルスはたいしたことのない感染症だということが判明してしまったわけだ。当初、中国政府に盲従して武漢ウイルスの致死率を５％～７％とし、PCR検査を推奨していたWHOの責任は重いが、ここへきてようやく真実が明らかになったということだ。
致死率がインフルエンザの6倍なら、「感染者数」がインフルエンザの6分の１までなら、インフルエンザと同等以下の社会的リスクだということだ。日本の武漢ウイルス「陽性者」は5万人を超えたが、インフルエンザ患者は1,000万人～2,000万人だから、40分の１～20分の１であり、しかも「陽性者」は患者ではなく、鼻腔や気管支に付着したウイルスのRNAが発見されたというだけだから、社会的リスクは極めて低い。
実は、こうなることを見越して、別のリクツで武漢ウイルスがインフルエンザより恐ろしいと訴えていた勢力もある。米国医師会が機関紙『JAMA』5月14日号で展開し、東京医師会や都知事も追随した「医療崩壊論」である。
いわく、「2020年4月21日までの１週間にアメリカでCOVID-19での死亡をカウントした数は15,455人、4月14日までの1週間では14,478人であった。対照的に、CDCによれば、2013-2014年シーズンから2019-2020年シーズンまで、インフルエンザ死亡数はピークの週で351人（2015-2016、2016年の11週）から1,626人（2017-2018、2018年の3週）の範囲であった。
（中略）4月21日までの週単位COVID-19死亡数は、米国の過去７年のシーズンにおけるインフルエンザ死亡数のピーク週の9.5倍から44.1倍であり、平均20.5 倍であった。」
要するに、武漢ウイルスの死者＜重症者は、インフルエンザと比べて短期間に集中し、医療崩壊を起こすから恐ろしいというわけだ。
しかし、前述したようにアメリカCDCでは「肺炎による死亡者は、すべて武漢ウイルスによるものとする」という診断基準を採用している。アメリカでは、肺炎で亡くなる人は毎年約50万人であり、しかも今季2019-2020シーズンは、インフルエンザが大流行していた。
アメリカには国民皆保険制度がないから、冬季に多いインフルエンザ患者や肺炎患者もバカ高い費用のかかる病院には入院しない。こういう人たちをすべて武漢ウイルスによるものとして特定の隔離病院に入院させ、自宅で亡くなった人も武漢ウイルスによる死者と認定すれば、「過去7シーズンのインフルエンザ患者/死者」の数十倍となり、統計上、医療崩壊を引き起こす「数」になるのは当たり前だ。
条件が違う対象を比較してみせるのが、悪質な専門バカのやり口である。騙されてはいけない。
日本では2019年1月のインフルエンザ死者数は1650人、週当たりでは400人を超えており、武漢ウイルスピーク時の死者数より圧倒的に多い。しかも国民皆保険制度によって、これまでも重篤なインフルエンザ患者はほぼ全員病院に入院していた。医療リソースは十分にあったのだ。
しかし、東京医師会は医療崩壊の危険性を強調し、都知事もそれを利用した。その結果が緊急事態宣言である。
本当の問題は、普通の季節性インフルエンザと同等の社会的リスクなのに、武漢ウイルスをH1N1型鳥インフルエンザと同等の指定感染症に認定してしまい、PCR検査で陽性判定が出れば、たとえ無症状でも偽陽性でも、法的に隔離しなければならないと定めてしまったことにあった。このため、指定病院では隔離病棟・病床が逼塞し、かつ赤字になったのは事実だ。だが、それはニューヨークのような事態とは全く違う。日本政府は軽症者を借り上げホテルで待機させるなどの対策を認めていたからだ。それを東京都は隠し、「医療崩壊の危機」を訴えた。
なんのために？都知事選のため、危機に立ち向かうリーダーを演じるためだ。
中国共産党の武漢市閉鎖による地獄の映像。マスコミが煽り立てる人類滅亡のイメージ。保険金や補助金が貰える制度によって、ますます先進国でPCR検査数＝「感染者」が増え、「武漢ウイルスによる死者」が増える悪循環。それを利用する政治家。その「作られた恐怖」こそ、武漢ウイルス禍の正体である。
誤解を恐れずに言えば、武漢ウイルスの発祥地は中国だが、それを「パンデミック」に仕立て上げ、世界的経済損失を招いたのは、欧米諸国および日本の一部医療マフィアと保健行政官・政治家、そしてメディアなのである。
もちろん、ぼくは武漢ウイルスという感染症が幻だと言っているのではない。
インフルエンザも武漢ウイルスも、高齢者や免疫力の低下している人にとっては、肺炎を引き起こす危険な感染症である。ぼくら自身も罹患しないに越したことはないし、高齢者施設や病院では警戒しすぎるくらいがちょうどよい。
だが、冷静に社会的リスクを評価すれば、インフルエンザ同様、ロックダウンなどする必要はない。「感染者」が増えても、風邪と同様、社会的には何も問題はないはずだ。
さて、ここまでがぼくの主張だが、実際にアーティストが観客を入れたライブを解禁できるかどうかは、２つのハードルがある。
ひとつは法的な規制の問題だ。
武漢ウイルスは前述したように令和年２月１日に指定感染症になっている。そして、いわゆるコロナ特措法（新型インフルエンザ等対策特別措置法）には次のような規定がある。
＜第四十五条-２＞
特定都道府県知事は、（中略）興行場（興行場法（昭和二十三年法律第百三十七号）第一条第一項に規定する興行場をいう。）その他の政令で定める多数の者が利用する施設を管理する者又は当該施設を使用して催物を開催する者（次項において「施設管理者等」という。）に対し、当該施設の使用の制限若しくは停止又は催物の開催の制限若しくは停止その他政令で定める措置を講ずるよう要請することができる。
例えば、株式会社アミューズが国立競技場でBABYMETALの10周年記念ライブをやろうとしても、小池百合子東京都知事は、会場の使用制限やライブの停止を要請することができるのだ。
ぼくの考えでは、スポーツや大規模コンサートだって、発症者の参加はインフルエンザ同様モラルの問題であり、高齢者や免疫の低下した人およびその同居家族の参加については「自己責任」として、どんどんやればよいと思う。写真・動画撮影を禁じるのと同じように、チケット購入時に「新型コロナウイルスに罹患しても主催者はそのリスクを負わないことに同意したものとみなします」という一文を入れるだけでよい。
だが、武漢ウイルスが指定感染症である限り、それは法律違反になってしまう。
もうひとつは、日本全体を覆う“空気”の問題。
モーニングショーはいまだに武漢ウイルスを恐ろしい「死病」だとして恐怖心を煽り、PCR検査の精度や検査数さえ伏せたまま、陽性者数=「感染者」の増加だけを連日報道し、PCR検査をもっと増やせ、再度のロックダウンを行えと主張するコメンテーターが発言し続けている。
ほとんどの日本人はウンザリしていると思うが、同時に、もし自分は無症状でも感染した武漢ウイルスをお年寄りにうつしてはいけないとも思っている。中にはPCR検査を積極的に受けて、「非感染者」だと証明したいという人もいるだろう。
しかし、PCR検査では、感度70％なら本当は感染しているのに30％の人は「陰性」=偽陰性になる。「非感染者」の証明にはならないのだ。
本当は、インフルエンザと同じく、発症していなければ気にすることはないし、万が一うつしたって社会的な大問題ではない。国民の多くがそう思えるようになることが必要なのだが、メディアが「死病だ」「感染者が増えているのは大問題だ」と言い続ける限り、難しい。
ではどんな条件が整えば、BABYMETALが10万人を集めた国立競技場で10周年記念ライブができるのか。
それは、安倍首相が、WHOの致死率0.6％という治験結果をもって、武漢ウイルスは「死病」ではない、インフルエンザと同じく警戒すべき感染症ではあるが、感染症法の規定である「まん延により国民の生命及び健康に重大な影響を与えるおそれがある疾病」とは言えず、したがって２年期限の指定感染症から早期除外するという政治決断を行い、「コロナ終結宣言」を出すことだろう。
これは夢物語ではない。実際そうなのだし、いつかこういうアクションを起こさないと、来年に延期された東京オリンピックだって行えないはずだ。「医療崩壊」論に動かされて緊急事態宣言を出したことを反省する必要はない。あの時点ではまだWHOは致死率５％～7％と言っていたし、欧米でのコロナ死が、損得勘定の死亡基準に基づいていたこともわからなかった。
もちろん、首相がこんな宣言を出せば、「死病」を演出することで利益を得ているメディアや一部医療マフィアは一斉に大騒ぎし、安倍おろしの大合唱になるだろうが、そういう人たちは、ハッキリ言って、最初から安倍政権を引きずり下ろし、わが国を経済的に疲弊させる目的をもって動いているのだ。中国共産党の新八条＝対米戦争準備の一環かもしれない。
ぼくらができることは、「彼ら」に対する鋭い批判をもって、コロナ終結の世論を形成していくことだ。
ぼくらが黙っていれば、国と国、人と人が分断されたこの状況が永遠に続く。
そんな未来はイヤだ。