★今日のベビメタ
本日6月16日は、2017年、BABYMETAL Special Headline Show＠LAハリウッドPalladiumが行われた日DEATH。

７．「第二波」を防ぐための教訓

武漢ウイルス禍は、SARSや新型インフルエンザ、MERSのような新型ウイルス感染症とは違い、前回述べたようにマスメディア、SNSを含めた情報とイメージによって作られた「インフォデミック」であり、PCR検査を過信して大量のニセ患者（＝偽陽性）を出した「PCRデミック」であり、中国政府および自由主義国内の反体制勢力によって政治化された「チャイナデミック」であった。
現在、日本、中国、韓国、ベトナム、タイ、マレーシアといった東アジア諸国、イギリスを除くEU諸国では、武漢ウイルスの「第一波」は収束したとみられる。
もちろん状況は予断を許さない。
だがそれは、世間で言われるように、ウイルスが変異して「第二波」となって襲いかかってくるからではない。
そもそも「第一波」などなかった。
昨年10月～12月初旬に新種の風邪コロナウイルスによる冬季流行性感冒が中国武漢市で発生した。
ヒト-ヒト感染するそのウイルスは、SARSより弱毒性で潜伏期間が長いため、人間の移動によって中国全土、アジア全域、ヨーロッパ、アメリカ、中東、アフリカまで広がった。
だが、中国共産党政権によって情報統制され都市封鎖された武漢市で起こった医療崩壊の地獄絵図が市民のSNSで西側諸国に流れたため、武漢ウイルスは「中国発の未知の死病」だと誤解された。
そのため、武漢ウイルスでは、通常の病気と違って「発症―医師による確定診断―患者」というプロセスをすっ飛ばして、PCR検査による陽性判定をもって「感染者」とし、陰性判定をもって「非感染者」とした。
これによって、本当は感染しているのに陰性（＝偽陰性）と判定された人が市中で感染を広げ続け、本当は感染していないのに陽性（＝偽陽性）と判定された大量の「要隔離患者」が出た。
都市封鎖によってパニックを起こした市民が押し寄せた病院では、院内感染が進み、医療崩壊が起こり、医療従事者を含めて本当に大量の感染者、死者が出た。
2月半ばにPCR検査が追いつかなくなった武漢市保健当局は「レントゲン検査で肺炎の症状を示した患者は武漢ウイルス感染者とみなす」という診断基準を採用し、以降、偽陽性を含むPCR検査陽性判定者“または”レントゲン検査などによる臨床診断が武漢ウイルスの確定診断基準となった。4月にはアメリカCDCが「今年の肺炎による死者は武漢ウイルスによるものとみなす」という死亡診断基準を採用した。
こうして、「感染者」「死者」はどんどん増え、武漢ウイルスはWHOによって「パンデミック」に認定され、各国政府がロックダウンを行うことにより、甚大な経済的損失をもたらした。
だが、ここまで読めば、この「パンデミック」「第一波」とは、人間が、新種の冬季流行性感冒に過ぎない武漢ウイルスを「中国発の未知の死病」というイメージに仕立て上げていった結果だということがわかるはずだ。
現に、「37.5℃以上の発熱が2日～4日続いてから保健所に相談」という国民への行動指針をベースに、「レントゲン・CT検査の予備判定“かつ”複数回行なって精度を高めたPCR陽性判定」を最終確定診断とした日本では、「感染者」が少なく、「今年の肺炎による死者は全員武漢ウイルス」などという乱暴な死亡診断も行なわなかったため、「死者」も抑えられた。このため4月7日に「緊急事態宣言」が発出された時点でも、日本の「感染者」「要入院者」「重症者」「死者」数は、EU諸国の外出規制「解除」基準よりはるかに低かった。緊急事態宣言など不要だった。
だから、「第一波」など来ていない。たしかに新型コロナウイルスによる冬季流行性感冒は広がったが、あれは断じて「死病」ではなく、「作られたパンデミック」だった。
したがって、「第二波」が来るとすれば、それは、また武漢ウイルスの脅威を煽ることで利益を得、政治化することでメリットを受ける人間によって作られるということだ。
「第二波」を防ぐこととは、ソーシャル・ディスタンスを保ち、自粛やテレワークを徹底することではなく、作られた「第一波」の轍を踏まないこと、つまりぼくらがもうメディアにダマされないことである。
今後も、「どこかの国で発生した未知のウイルス」を「インフォデミック」に仕立て上げようとするやつらがいるかもしれない。それを未然に防ぐことが武漢ウイルス禍の教訓である。

教訓１　PCR検査の陽性判定を「感染者」としないこと

PCR検査の判定だけで「感染者」「非感染者」を分けることを禁じ、インフルエンザなど、他の感染症と同じように、「発症―医師による確定診断―患者」のプロセスを経た者だけを「患者」としてカウントすることを法的かつ世界的に定めること。
PCR検査には偽陰性、偽陽性の問題があり、陽性判定をもって「感染者」とした中国や欧米では大量の不要な「要隔離患者」が発生し、医療崩壊の原因となった。
日本では、前述したように「37.5℃以上の発熱・咳が2日～4日続いてから相談」というプロセスを順守しようとした。しかし、メディアは「発症してからでは遅い」「不安な国民は全員PCR検査を受けられるようにせよ」と煽った。これは、偽陽性が大量に発生するPCR検査によって、他国と同じように「感染者」を増やす意図をもって行われたものだった。したがって、PCR検査だけで判定するよう煽る者は処罰の対象とすべきである。

教訓２　インフルエンザや他の肺炎との混同を禁じること

WHOが定めたIDC-10（International Statistical Classification of Diseases and Related Health Problems 10th Revision）には、現在10項目の呼吸器疾患の死因が分類されており、その中には「インフルエンザ、肺炎」という項目があるが、ここに新たに「武漢ウイルスによる肺炎」の項を作り、死亡診断の基準として「武漢ウイルスの確定患者であったこと」を入れる。
こうすれば、「今年の肺炎死者はすべて武漢ウイルスによるものとみなす」などという無茶苦茶な「水増し」が避けられる。
そもそもさまざまな原因で起こる肺炎、呼吸器疾患による死者は、毎年日本で10万人、アメリカで50万人出ていた。
それを武漢ウイルスによる肺炎と混同し、あたかも武漢ウイルスが「死病」であるかのような恐怖感を煽ったことが、ロックダウン～甚大な経済損失の直接原因となった。そしてこの経済的打撃こそ、武漢ウイルスが人類社会に与えた最も大きな被害である。
インフルエンザや他の肺炎との混同を禁じれば、日本のように「死者」は最小限に抑えられる。
というか、そもそも肺炎を含む呼吸器疾患で年間50万人の死者が出ているアメリカで、すべての肺炎死者を「武漢ウイルスの死者」に含めてしまえば3ヶ月間に11万人の肺炎による死者が出るのは当たり前なのである。
まして10万人当たり1人の死亡者も出なかった日本で、連日メディアが大騒ぎする必要もなかったし、視聴者がそれに振り回される必要もなかった。
新型感染症をメディアや反体制勢力に悪用されず、かつ経済活動や国民生活に打撃をもたらさないように、この教訓はぜひとも生かされるべきである。

教訓３　正しいデータの読み方を学ぶこと

ここからは、ぼくら自身の教訓である。
インターネットが普及しても、あらゆる情報を鵜呑みにして振り回されるのではどうしようもない。
メディアリテラシーのキモは、「情報の相対化」である。
データがあれば出典を確認し、他のデータと違いがないかどうか確認する。
ある意見を主張する人がいればバックグラウンドを調べて利害関係や政治的立場をチェックする。
専門用語でけむに巻かれそうになったら、その専門用語自体の由来や定義を調べる。
武漢ウイルス禍が政治化したように、現代のあらゆるイシューは情報戦である。そこまでしないと、真実にはたどり着けない。
逆に言えば、メディアリテラシーに長けた人が増えれば、安易に特定勢力の意を受けたメディアにダマされることはなくなるだろう。
もっとも、ダマそうとする人は、より巧妙に情報戦を仕掛けてくる。
先日も、Twitter社が、中国政府のプロパガンダに使われていたとみられる17万アカウントを一斉にバンした。
要するに中国本土では禁じられているはずのTwitterが、中国政府の工作員によって、情報操作に使われていたのだ。かなりの数だが、これでも氷山の一角だとみなした方がいいだろう。
当然、Face book、Instagram、YouTube、TikTok、Reditにも、日本の2ちゃんねるやブログサイトにも、「工作員」が潜んでいることは間違いない。
もちろん、より影響力の強い新聞、テレビにも、どこの国だかわからない「工作員」がいるだろう。
だが、ぼくはこれらの「工作員」を摘発し、アカウントをはく奪し、国外退去させよと言っているのではない。
社会主義独裁国家とは違って、自由民主主義国の国是は表現の自由である。彼らが、拉致や破壊活動を行わない限り、どんなに反体制的な言辞であろうと、意見を表明する権利は保証されねばならない。
だからこそ、ぼくら自身のメディアリテラシーを鍛えなければならないのだ。
「工作員」の言辞は、矛盾に満ちている。
社会主義独裁国家や宗教国家では、そもそもインターネットにアクセスできず、反体制的なことを言えばすぐに捕まるのに、なぜか日本には表現の自由がないという。
表現の自由を主張しながら、自分たちの主張と異なる意見を持つ人の講演会は圧力をかけて封殺する。
国際的な比較データも示さず、日本の防疫政策は間違っていると断定する。
6度にわたる国政選挙で国民の多数が選んだ政権であり、政策は法律にがんじがらめに縛られているのに、安倍首相は独裁者だという。
面倒くさいけれど、ブログやYouTubeチャンネルやSNSなどの表現メディアを持っている者は、こういう矛盾に一つ一つ反論しなければならないし、そういうのをやっていない人でも、知り合いが「工作員」にダマされていると気づいたら、多少人間関係がギクシャクしても、ちゃんと話すべきだ。
武漢ウイルスについていうなら、次のようなシナリオを利用してほしい。
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・PCR検査について
PCR検査は「ポリメラーゼ・チェーン・リアクション」の略で、検体の遺伝子を増殖させて配列を読み取る、いわゆるDNA検査のこと。
検体と武漢ウイルスの遺伝子が一致することを陽性といい、その的中率を感度、一致しないことを陰性といい、その的中率を特異度という。感度と特異度の２つの指標で感染しているかどうかを判定するんだけど、100％の精度はない。武漢ウイルスの検査キットでは、せいぜい感度70％特異度95％といわれている。
1000人のうち20人が武漢ウイルスに感染しているとして、感度70％なら本当の感染者20人のうち14人が陽性、残りの6人が陰性（偽陰性）と判定され、特異度95％なら本当は感染していない980人のうち931人が陰性、残りの49人が陽性（偽陽性）と判定される。結果、陽性判定者63人中49人は偽陽性、つまり本当には感染していないのに「要隔離患者」になってしまう。
PCR検査数が増えれば増えるほど、そして感染者が少なければ少ないほど、偽陽性の比率は高くなる。
だから、PCR検査だけで「感染者」をカウントするのは大間違いなんだ。
ところが今回の武漢ウイルスでは、人類史上初めて、このPCR検査が世界的に使われた。つまり、武漢ウイルス禍は「PCRデミック」なんだ。

・日本の感染状況について
日本では緊急事態宣言が発出された4月7日の「過去1週間の10万人当たり新規感染者数」は1.54人で、ピーク時の4月15日～18日でも3.44人だった。
ドイツでは5月に「過去1週間の10万人当たり新規感染者数50人以下」が、都市ごとの外出規制を「解除する」基準に定められた。これは日本が「緊急事態宣言」を発出した時の約32倍だ。
したがって、日本では緊急事態宣言を発出する必要はなかったし、「東京アラート」の基準である「過去1週間の10万人当たり新規感染者数0.5人以下」はドイツの解除基準の100分の１で、ハッキリ言って科学的根拠は全くない。
日本の感染者や死者が少ないのは、やみくもにPCR検査をやらずに、「37.5℃以上の高熱と咳が2日～4日続くなら保健所に相談」という行動指針を徹底し、CTやレントゲン検査で予備判定をして、PCR検査も複数回行って精度を高めてから確定患者にしていたからだ。欧米で「感染者」や「死者」が大勢出たのは、PCR検査だけ、レントゲンだけで「感染者」と診断し、「今年の肺炎患者は全部武漢ウイルスとみなす」という乱暴な死亡診断基準を採用したからだ。
だから、日本政府・厚労省・専門家会議による防疫対策は、よくやったと思うよ。

・インフルエンザの患者・死者数、肺炎の死者数
日本のインフルエンザの確定患者数は、毎年約1,000万人で、インフルエンザと、そこから併発した肺炎による死者は毎年約10万人出ていた。
武漢ウイルスの偽陽性を含むPCR検査の「陽性判定者」は1万7000人余り、死者は925人。けた違いに少ない。しかも、肺炎の死者も武漢ウイルスの死者も、ほとんどは65歳以上の高齢者だ。高齢者が冬に風邪やインフルエンザから肺炎を併発して亡くなるのは普通だよね。
要するに武漢ウイルスは、日本社会にとって取り立てて危険な「死病」ではないことがわかるよね。

・なぜWHOや政府やマスコミが大騒ぎしたのか
中国武漢市の情報統制、医療崩壊を市民がSNSで拡散したので、「中国発の未知の死病」だと世界中の人が思い込んだのが主な原因で、日本でメディアなど大騒ぎしたのは、それでトクする人たちがいたからだろう。
そこから先は俺の意見になっちゃうから、自分で考えて。
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こんな話をすれば、たいていの友達は驚くだろうし、何でそんなこと知ってるの？となるだろう。
そこが第一歩だ。
彼または彼女が、あなたに影響されて、自分でこういう情報を調べるようになれば、メディアにダマされる人が一人減るということだ。「第二波」を防ぐのはぼくら自身だ。

教訓４　自粛は内面的自由を覚醒させるチャンス

「緊急事態宣言」に、「感染者」を減らす効果があったかどうかは疑問である。
ドイツでは、3月9日ごろから「新規感染者」が急増し、3月中旬に1日当たりの「感染者数」が1000人を超えるようになった。ドイツ基本法でも国家が「非常事態宣言」をすることが認められていない。そこで「感染防止法」に追加条項をつけ足して、保健大臣と政府が強制力のある外出規制を行なえるようにした。だが、「新規感染者」は増え続けた。4月に入ると1日当たりの「新規感染者数」が連日5000名～6000名に達した。4月下旬にようやく「新規感染者」数が下がり始め、5月11日に「過去1週間の10万人当たりの新規感染者数が50人以下」になることを基準として都市ごとに外出規制を解除した。それ以降「新規感染者」は減り続け、6月13日現在、この数値は2.83人まで下がっている。
日本ではこの数値が4月7日の時点でこの数値は1.54人に過ぎなかったが、「緊急事態宣言」が発出された。
その後も「新規感染者数」は増え続け、4月9日以降1日当たり500人をコンスタントに超え、4月14日には897人を記録した。だがその後「新規感染者数」は減り始め、6月2日に「過去1週間の10万人当たりの新規感染者数が0.5人以下」になることを基準として「緊急事態宣言」が解除された。6月13日現在、この数値は0.22人になっている。
両国とも、外出規制／自粛をしてから数週間、「新規感染者数」は増えた。
ドイツが外出規制を「解除」した基準は、日本が「緊急事態宣言」を「発出」したときの32倍も緩い基準であり、日本政府が「解除」の基準として定めた「0.5人以下」と比べれば、実に100倍も緩い基準である。
それでも、ドイツの「新規感染者」は減った。
外出規制／自粛には本当に疫学的な意味があったのか。PCR検査による確定診断と同様、無批判に「武漢モデル」を模倣しただけではないのか。
少なくとも、日本とドイツがこれだけ違うのだから、どのくらいの基準で外出規制／自粛をやれば「感染者」がピークアウトするかというデータ的な裏づけはない。
むしろ日本社会にとって「緊急事態宣言」は、武漢ウイルスというフィクショナルな国家的危機を乗り切るための「物忌み」の儀式としての精神的な意味が強かったのではないか。
あの期間、大多数の日本人は経済的に困窮したが、強制力のない首相の「自粛要請」に応え、不自由を耐え忍んだ。これは政権への信頼や、戦争や大震災といった国家的危機を「みんなで頑張ろう」という連帯感で乗り切ってきた国民性によるものだろう。

即位したばかりの今上陛下が、新型コロナウイルスに関して公式にご発言されたのは、都合３回だった。
まず、2月23日のお誕生日前の記者会見で、60年の生涯を振り返られる中で「現在、新型コロナウイルスの感染拡大が懸念されていますが、罹患した方々と御家族にお見舞いを申し上げます。それとともに、罹患した方々の治療や感染の拡大の防止に尽力されている方々の御労苦に深く思いを致します。感染の拡大ができるだけ早期に収まることを願っております。」と述べられた。
また、「緊急事態宣言」発出後の4月10日、コロナ対策専門家会議の尾身茂副座長によるご進講の際に、「この度の感染症の拡大は人類にとって大きな試練であり、我が国でも数多くの命が危険にさらされたり、多くの人々が様々な困難に直面したりしていることを深く案じています。今後、私たち皆がなお一層心を一つにして力を合わせながらこの感染症を抑え込み、現在の難しい状況を乗り越えていくことを心から願っています。」と述べられた。
さらに5月20日の日本赤十字社社長・副社長のご進講で、「これからも、私たち皆が、この感染症の克服に向けて、心を一つにして力を合わせ、困難な状況を乗り越えていくことが大切だと思います。新型コロナウイルスと闘っている医療従事者の皆さんに、改めて心から感謝の意を表しますとともに、皆さんには、今後ともくれぐれも体に気をつけてお仕事を続けられるよう願っています。」と述べられた。
これだけであり、国民を直接励ます「お言葉」のビデオレターは発出されなかった。
愚考するに、今上陛下は武漢ウイルス騒動が政治的に作られたものであることを見抜き、直接表には出ないで、古来の天皇の役割に徹し、ひたすら外来の流行り病の鎮静化と国民の安寧を祈っておられたのだと思う。
外出を禁じられてドイツやフランスでは抗議デモが起こり、アフリカや南米では暴動が起こった国もあったのとは対照的に、令和2年の日本人は、即位の儀で万歳を三唱した政治的リーダーの要請にしたがって、静かに自粛した。
それは、令和という年号を聞くたびに今上陛下の存在を思い起こす国民には、こんなことはいつか必ず収まるはずだという希望と確信があったからだとぼくは思う。
神でも、天皇でも、科学的データでもいいが、信じるものがあれば、外面的に自由が奪われても、人間は内面的自由を維持できる。
繰り返すが、武漢ウイルス禍は作られたものであり、「第二波」へ向けた策動は始まっているかもしれない。
だが、仮に彼らの計略が奏功し「第二波」が演出されたとしても、ぼくらは「第一波」を乗り切ったという経験値を手にしている。
たとえ再び「緊急事態」が宣言され、不自由を耐え忍ばねばならなくなったとしても、ぼくらは内面的自由と希望をもとに、束の間の自粛生活をよりエンジョイする工夫をこらすだろう。
今回の騒動で、日本人はまた強くなった。国内に潜む「敵」の存在もハッキリした。
それが、武漢ウイルス禍の総括を終えるにあたってぼくが得た結論である。
（この項終わり）